港湾法上の最上位区分。欧米などを結ぶ国際基幹航路のコンテナ輸送を維持・強化するため、国が重点投資する港。東京・川崎・横浜・大阪・神戸の5港です。
国際海上輸送網の拠点となる港。名古屋・博多・清水・新潟など、地域ブロックの外貿を支える主要港が指定されています。
海上輸送網の拠点として国の利害に重大な関係を持つ港。本マップは上記2区分と合わせた計125港を収録しています。
港湾法の区分とは別枠で、2024年度から政府が指定している枠組み。民生利用を主としつつ、自衛隊・海上保安庁が平素から円滑に利用できるよう整備を進める港です。2026年4月時点で33港（うち重要港湾以上の31港を本マップに収録し、オレンジのバッジで表示）。特集内のレイヤーで、陸自駐屯地・分屯地、海自基地、在日米軍の港湾施設もあわせて表示できます。位置はいずれも公表資料等に基づく施設代表点（概略位置）です。
各船タイプの「必要水深」は満載喫水×1.1（余裕水深10%）、「必要延長」は全長＋型幅程度の係船余裕で算出した目安です（『港湾の施設の技術上の基準・同解説』の考え方に基づく）。艦艇・船舶の主要目は防衛省・海上自衛隊、米海軍・米国防総省、国土交通省等の公表資料によります。
国土交通データプラットフォーム（国土交通省）「サイバーポート（港湾インフラ分野）係留施設」データ（港湾台帳）を加工して作成（2026年7月取得）。水深7.5m以上の公共係留施設 全1,483件を収録し、民間専用岸壁、沖合シーバース、ドルフィン式係留施設は含みません。尾鷲港・橘港・金武湾港は台帳に水深7.5m以上の登録施設がないため、港湾計画図等の公表資料を参照した参考値（3件）で収録しています。また、台帳に未登録の小名浜港東港地区（−18m・−16m岸壁）は福島県の公表資料に基づき補完しています。